米国株投資家コタの退屈な毎日

アメリカの連続増配ディフェンシブ株への配当再投資を軸とした長期投資を行うサラリーマンのブログ

銘柄分散に必要な最低銘柄数とは!配当再投資戦略に特化したポートフォリオの形

配当再投資戦略における、ポートフォリオ内の銘柄分散に関する話題です。

 

私は現在、米国株式(アメリカ株式)を対象とした配当再投資戦略を採用しており、ポートフォリオに関してもその戦略に適したディフェンシブ銘柄10銘柄に分散投資しています。

 

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私のように個別株式への配当再投資投資を実践している投資家の皆さんにお聞きしたいのですが、リスクヘッジという観点だけで考えた場合、最低何銘柄に分散させるべきだとお考えでしょうか?

 

恐らく私だけでなく、ポートフォリオの銘柄数を何銘柄にすべきかという疑問は、個別株式に投資を行っている投資家の誰もが、多かれ少なかれ一度は悩んだことがあるテーマではないでしょうか?

 

そこで今日は、個別株式への配当再投資ポートフォリオにおける具体的な銘柄分散の形について、私なりの見解をご紹介してみたいと思います。

 

ポートフォリオを組む上で銘柄分散が必要な理由

 

そもそも、なぜ複数の銘柄に投資資金を分けなければならないのかと言えば、株価の下落や企業倒産により、大切な資産が毀損してしまうリスクを、ポートフォリオ全体として減らすためだと言えましょう。

 

ただし、配当再投資を実践している方の多くは米国の超大型優良株に投資しており、倒産というリスク自体が大きくないことが想定されますし共通する部分も多いため、今日は株価の下落リスクというテーマに絞って考えてみます。

 

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株価の下落を招く3つの主な要因とは

 

それではまず、資産の棄損につながる可能性の高い主なリスク、株価下落の主な要因について、改めておさらいしてみましょう。

 

①株式相場を取り巻く環境の悪化

 

一般的には地合いという言われ方をすることが多いですが、例えば昨年で言えば中国経済の先行き不安、ブレグジットによるEUの先行き不安、最近では北朝鮮との緊張の高まりなど、リスクオフの動きにつながるような出来事が発生した場合、全体的に株価は下落することが多いと言えます。

 

②セクター全体の先行きに対する懸念の広がり

 

企業単体の問題というよりは、その企業が属するセクター全体に対する先行き不安につながる出来事があった場合、そのセクターに関わりを持つ企業群全体の株価が下がることがあります。

 

例えば、代表的なところでは石油やたばこなどセクター全体が縮小に向かうような場合が挙げられる他、最近で言えばアマゾンの躍進により、ゼネラル・ミルズやケロッグ、さらにはクラフト・ハインツなどの食品銘柄が軒並み下落している現象も同じ理屈だと言えましょう。

 

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③個別企業における業績悪化

 

最も頻度が高く、且つ個別銘柄毎に影響する可能性が高いのが、個々の企業における業績悪化による株価下落でしょう。

 

数パーセント程度の下落などは毎四半期の決算で散見されますし、それほど致命的な業績でない場合でも、期待を裏切られた投資家が売却するだけの下落というケースも多いので、大抵の場合は中長期的にはあまり重要な意味を持たないことが多いと言えます。

 

各株価下落要因に対する銘柄分散の改善効果

 

それでは、今日のメインテーマであるリスクヘッジ手段、ポートフォリオ内の「銘柄分散」を行った場合に、上記の3つの要因が改善するか否か、という点について考えてみます。

 

まずは①の地合いの悪化に関して言えば、たとえ何銘柄に分散したとしても、多かれ少なかれ株価は下がることになります。なぜなら、銘柄の問題というよりは株式というリスク資産からの資金回避というのが下落の根本原因であるためです。

 

ただし、全体的に下がりはしますが、銘柄によっては下がりやすい銘柄と下がりづらい銘柄があるため、銘柄数の問題というよりは下がりづらい銘柄を選ぶことは有効だと言えましょう。

 

続いて②のセクターに対する先行き不安が招く下落については、まさに銘柄分散の効果が期待できる要因であり、セクターを分ける形で複数の銘柄に投資することでリスクヘッジが可能になります。

 

ただ、同じセクター内で複数の銘柄に投資したとしても概ね同じ動きをする可能性が高く、それによるリスクヘッジ効果は期待できないため、1つのセクターに対して1社のみ保有していれば十分でしょう。

 

最後に③の企業毎の業績要因に関しては、セクター問わずどんな企業でも可能性はあるため、①と同様、単純に銘柄分散だけでリスクヘッジできるような対象ではありません。

 

つまり、銘柄数を増やしてヘッジするのではなく、当たり前ですが、どのような企業に投資したとしても各企業について事業の状況や財務内容などのチェックを常に行い、初動が遅れないようにすることにより、大きく毀損するリスクを減らすべきでしょう。

 

配当再投資に専念する投資家の銘柄分散の形

 

さてそれでは、配当再投資戦略に専念する私が銘柄分散を実践しようとした場合の具体的な形について、改めて考えてみましょう。

 

冒頭でも触れた通り、私は配当再投資に適しているという理由から、ディフェンシブ銘柄のみに投資するようにしていますが、ご存知の通りディフェンシブ銘柄はどんなセクターにも存在する訳ではありません。

 

一般的に、ディフェンシブ銘柄が存在すると考えられている主なセクターは、概ね下記の通りです。

 

  1. 生活必需品(たばこ)
  2. 生活必需品(飲料)
  3. 生活必需品(食品)
  4. 生活必需品(日用品)
  5. ヘルスケア
  6. エネルギー(石油)
  7. エネルギー(電力/ガス)
  8. 通信

 

つまり、私のようにディフェンシブ銘柄のみに専念している場合には、自ずと上記の中でセクターや銘柄を分散させることになります。

 

また、同じセクター内での複数銘柄投資はあまり効果がないため、各1銘柄ずつ投資するとすれば基本的には計8銘柄となり、あとは私のポートフォリオにおけるヘルスケアセクターのように、個別の事情に応じて適宜増やすのが妥当だと言えましょう。

 

最後に

 

さて、 銘柄分散という手法によって回避できる可能性が高い株価下落の要因、さらには配当再投資戦略を採用する場合の銘柄分散の形についてご紹介してみましたが、いかがでしたでしょうか?

 

確かに銘柄分散という観点も最低限は踏まえるべきポイントではあるものの、個別株式への投資という形を選択した以上は、ある程度のリスクは取った上で、リターンを優先したポートフォリオを構築する必要があるように思います。

 

何より、配当再投資戦略においては、銘柄選びを間違えなければという条件付きではあるものの、株価の下落はリスクではなくチャンスだと考えているため、銘柄分散として投資先を増やすこと自体に対してそれほど重視をしていません。

 

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したがって、私自身のケースで言えば、今回ご紹介したような考え方で最低限の銘柄分散は完了していると考えているため、今後については、リターン観点での銘柄追加はあっても銘柄分散観点で新規銘柄をポートフォリオに迎え入れることはしないつもりです。

 

どうしても銘柄数が気になって仕方がないという方は、手間と時間をかけて銘柄数を増やすことでリスク分散を試みるよりも、この機会に広く分散されたETFへの切り替えを再度検討されてみた方が良いかもしれません。