生活必需品セクターの投資リターンとリーマンショックとの関連性から言えること

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米国生活必需品セクターの投資リターンとリーマンショックの関連性についての話題です。私自身も大好きなセクターでもあり、配当再投資を実践している米国株投資家にとっては欠かすことができないセクターだと言えます。

 

しかしながら、一昨年末のトランプ相場が始まって以降、他のセクターと比べて見劣りしているほか、金利上昇の影響からここ最近の株価はさらに停滞しているため、中には生活必需品セクター銘柄に対して疑問を持ち始めている方もおられるのではないでしょうか?

 

そこで今日は、改めて生活必需品セクターの特長や強みについて、S&P500指数との比較の下に過去の株価データを使って再確認してみたいと思いますので、ETFなどを通じて本セクターに新規投資もしくは保有継続可否を検討している方は、この機会に是非ご参考いただければと思います。

 

シーゲル氏調べ「生活必需品セクター」のリターン実績

 

ジェレミー・シーゲル氏が著書「株式投資の未来」の中でも紹介されている通り、生活必需品セクターは過去トップレベルのパフォーマンスを残してきています。参考までにシーゲル氏が紹介した1957年から2003年までのセクター別のリターン実績は以下の通りです。

 

1位 ヘルスケア 14.19%

2位 生活必需品 13.36%

3位 情報技術 11.39%

4位 エネルギー 11.32%

5位 一般消費財 11.09%

6位 金融 10.58%

7位 資本財 10.22%

8位 電気通信 9.63%

9位 公益事業 9.52%

10位 素材 8.18%

※「株式投資の未来」より抜粋

 

生活必需品セクターのリターンが高かった理由としては、景気に左右されない事業、株主還元力、さらには成長を望む投資家の過剰な期待を過剰に背負うことなく、比較的割安な状態にあった点が挙げられましょう。

 

根本的には共通する部分ではあるものの、本記事ではあくまでも直近における生活必需品セクターのリターンがテーマでもあるため、当時のリターンが高かった背景や要因についてはこのぐらいにとどめたいと思います。より詳しく知りたい方は、シーゲル 氏の著書「株式投資の未来」をご参考ください。

 

www.usstocks.club

 

直近1年間における生活必需品セクターはゼロ成長

 

それでは、それぞれを代表するETFの株価を用いて直近1年間のパフォーマンスを確認してみます。以下はブラックロック社のS&P500指数連動ETFの「IVV」と、バンガード社における生活必需品セクターETFの「VDC」の株価を用いたIndexチャートです。それぞれ2017年2月9日の株価を100とした場合のIndexをグラフ化しています。

 

 

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※stooq.comの株価データを使用

 

 

昨年6月以降パフォーマンスの差が広がり始め、ここ最近の調整を含めて考えたとしてもIVVが株価を順調に伸ばし続けてきているのに対し、VDCはこの1年間株価をほとんど伸ばせていない状況であることが分かります。 私のポートフォリオも約7割が生活必需品セクターの銘柄が占めているため惨敗です。

 

米国株ブログなどでも、自らのポートフォリオとS&P500指数とのパフォーマンス比較をしている方も多いため、生活必需品セクター銘柄の占める割合が高いポートフォリオを持つ投資家にとっては、心中穏やかではいられない状況に陥るのも無理はありません。

 

それでは、シーゲル氏が紹介した生活必需品セクターの高いパフォーマンスは過去の栄光であり、現在では既に通用しない考え方になってしまったのかと言うと、そういう訳でもありません。もう少し長期スパンにおける両者のパフォーマンスを確認してみましょう。

 

リーマンショックにより生まれた投資リターンの優位性

 

それでは改めて長期チャートで両者を比較し直してみます。以下は同じくIVVとVDCの株価Indexチャートですが、可能な限り長期ということで、stooq.comにて入手可能なIVVとVDCの株価データの中で最も古い、2005年2月25日をスタート地点に変更してグラフを作成してみました。

 

 

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※stooq.comの株価データを使用

 

 

約13年という期間でチャートを作成してみると景色は一変し、VDCがIVVを大きく上回っていることが分かります。これを見る限り、シーゲル氏が言及しているように、現在においても生活必需品セクターのパフォーマンスの高さは健在だと言えそうです。

 

注目すべきは、リーマンショックの直前までの数年間はほぼ同じ動きをしていたにも関わらず、リーマンショックによる大暴落の際に生まれた両者の下落幅の差、つまりVDCのアドバンテージに関しては、以降も縮まることなく現在に至っている点です。

 

先ほどご紹介した直近1年間のチャートでは、VDCが大負けしているように見えるものの、上記チャートを見る限り、IVVは2015年暮れから2016年の始めにかけて拡大したVDCとの乖離をこの1年で取り戻し、ようやくリーマンショック時の差まで追いついたに過ぎないことが分かります。

 

そもそもリーマンショック時に下落幅が少ない背景には、冒頭でもご紹介したシーゲル氏の説にもある通り、リセッション時も揺るがない生活必需品という事業と利益、さらにはそれに伴い変わることなく実現する配当や自社株買いなどの株主還元、そしてそれらによる株価下落に対するプロテクター効果などが挙げられましょう。

 

話を元に戻すと、要するにこの13年間について言えば、VDCのリターン上の優位性はリーマンショックというリセッションの最中に生まれたIVVとの差分にあり、逆に言えばリーマンショックが発生していなければ、IVVとVDCとの間にリターンの差はほとんど生まれなかったということです。

 

その意味では、今回はリーマンショックのみを含むデータを使用しているものの、仮に生活必需品セクターのリターンの優位性がリセッションによって生まれるという法則があるとするならば、今後もリセッションを繰り返す度毎に、IVVに対する本セクターの相対的なリターンは向上して行く可能性が高いと言えましょう。

 

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生活必需品セクターへ投資する上での注意点

 

以上VDCとIVVの比較を基に、生活必需品セクターの相対的な強さについて直近13年間を振り返ってみましたが、シーゲル氏の調査結果だけでなく直近13年間の実績でもそうだったように、少なくとも生活必需品セクターはS&P500指数を上回るパフォーマンスが期待できる投資対象だと言えそうです。

 

しかしながら注意すべきは、それはあくまでも一定の条件下における話、つまり両者に対して同じタイミングで投資を実行し、それらをリセッション時も含めて長期的に買い持ちした場合に限って言える事実である可能性が高く、どのような場合にも再現できる原則ではないということです。

 

例えば、短期的にキャピタルゲインを得ることを目的とするような投資家の場合であれば、直近1年間で言えば間違いなくVDCではなくIVVに投資すべきであり、もっと言うならIVVよりもアマゾンドットコムなどの個別グロース株銘柄に投資した方が高いリターンが期待できましょう。

 

したがって、生活必需品セクター銘柄への新規投資や保有継続可否に疑問を感じている方は、この機会に生活必需品セクターのメリットの中身、さらには自身がそれを享受可能な投資スタイルか否かを再度確認した上で、改めてこの先の保有可否についてご判断いただくことを是非おすすめします。