世界経済インデックスファンドを信託報酬手数料要因で売却した経緯のご紹介

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三井住友トラスト・アセットマネジメントが運営している人気の高い投資信託、世界経済インデックスファンドに関する話題です。数あるバランスファンドの中でも、比較的認知度も歴史もある代表的な存在でもあるため、投資を検討したことがある方も多いのではないでしょうか?

 

私自身も、株式投資について勉強し始めた当初、世界経済の成長を取り込むべく、新興国も含めた世界の株式と債券を対象とした世界経済インデックスファンド(株式シフト型)に投資していた時期がありましたが、約1年程度投資を続けた後、やむなく売却したという過去を持っています。

 

そこで今日は、NISA や積立NISA の普及により、インデックス投資を始める方も増えてきている状況を踏まえ、同じような間違いを起こさないためにも、私が最終的に世界経済インデックスファンドを売却した理由について、当時の記憶を辿りながらご紹介してみようと思います。

 

世界経済インデックスファンドとは

 

参考までに簡単にご紹介すると、世界経済インデックスファンド(株式シフト型)とは、日本10%、先進国60%、新興国30%の比率で世界全体を投資対象とし、アセット配分を株式75%、債券25%と分散させながらも、株式比率を高めることでリターンの向上を目指すバランス型のインデックスファンドです。

 

※三井住友トラスト・アセットマネジメントウェブサイトより引用

 

世界経済インデックスファンドシリーズには、私が投資していたこの株式シフト型の他に、株式と債券に「50:50」の比率で投資するベーシックタイプと、株式と債券に「25:75」の比率で投資する債券シフト型という計3種類がラインナップとして用意されているため、それぞれのリスク許容度に合わせて選択が可能です。

 

世界経済インデックスファンドを売却した理由

 

当時から私は長期運用を前提としていたため、投資スタイルはもちろん積立投資で、楽天証券の自動引き落とし機能を活用したドルコスト平均法により、強制的に毎月10万円分を積み立てるという、インデックス投資のセオリーに沿った手間のかからない効率的な形で運用していましたが、面倒くさがりの私にとってはすこぶる快適でした。

 

また、商品自体に関しても、幅広く分散されているためリスクが低く抑えられており、かつ株式や新興国への投資により平均以上のパフォーマンスが得られる可能性が高いため、数ある投資商品の中でも世界経済インデックスファンドに対する投資はベターな選択だと考えており、それは今でも基本的には変わっていません。

 

それでは、それほどまでに気に入っていた世界経済インデックスファンドを、どうして売却してしまったのかと言うと、何を隠そう意外な部分、つまり保有に伴い発生する、信託報酬手数料というランニングコストがネックになったというのが正直な理由です。

 

将来的な信託報酬コストに対する懸念

 

最近のインデックスファンドの大半は、ノーロードと呼ばれる購入手数料無料の商品が主流ですが、保有している限り永遠に発生する信託報酬手数料というランニングコストに関しては、私の知る限りほぼ全てのファンドで発生します。

 

ちなみに、私が投資していた世界経済インデックスファンド(株式シフト型)に関して言えば、バランスファンドの中では比較的低い水準とも言える年間0.594%(税込)の信託報酬が発生しますが、要するにこの0.594%程度の手数料さえも私は許容できなかったということです。

 

確かに、投資家自身が何もしなくても資産間のリバランスをしてくれたり、組み入れられた株式からの配当金を再投資してくれる手間や手数料も含めた形で0.594%という水準で収まっていることを考えれば、コストパフォーマンスという点では決して悪くはないのかもしれません。

 

ただ、保有資産が少ない段階であればそれほど気になりませんが、先々一定以上の資産額まで増やすことを前提とした場合の信託報酬手数料の絶対額、さらにはその手数料コストを米国株など他の資産に投資して運用した場合の資産価値を考えてしまうと、どうしても払い続ける決断をすることが出来ませんでした。

 

信託報酬コストの将来価値試算

 

信託報酬の率だけを見ると、特別高い印象はありませんが、長期的に老後も継続して保有していくことを考えた場合、運用資産額自体も大きくなり、保有する期間も長くなる可能性が高いため、本腰を入れて投資するのであれば、そこまでを見据えた信託報酬額を踏まえておく必要があります。

 

例えば、3,000万円分を保有している場合は年間18万円の支払いが発生しますし、仮に5,000万円まで資産が増えてしまった場合には年間30万円もの信託報酬を払うことになります。しかもこれは1年間の金額であるため、老後も含めて20年間保有しようと考えている場合は、単純に30万円 ✕ 20年間=600万円も払うことになります。

 

現時点では実現できていないかもしれませんが、このブログを見ているような投資リテラシーが高い投資家の方であれば、先々5,000万円以上まで金融資産額を増やせる可能性が高いように思いますがいかがでしょうか?

 

続いて、運用期間としては現実的にあり得る20年間という期間において、600万円というコストの将来価値を参考までに確認してみましょう。仮にその600万円を平均的な年率リターン6.5%の米国株に投資し、20年間複利で運用した場合に、どれぐらいまで資産額を増やすことができるのか、実際に試算してみます。

 

以下の通り、30万円の12分の1にあたる月々25,000円を、投資元本0円で、年率リターン6.5%の米国株式に20年間積み立て投資をしたとした場合、最終的にその600万円は約2倍の1,205万円まで増える可能性が高いという結果になります。あくまでも仮想の計算ではありますが、現実にあり得る数字だと言えましょう。

 

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また、今回は信託報酬手数料のみに言及していますが、実際にはそれも含めた実質コストと呼ばれる費用が実際のコスト総額であり、流動的ではありますが世界経済インデックスファンド(株式シフト型)の場合であれば、概ね0.7%前後のコストが発生しているため、影響力はさらに大きくなると考えなければなりません。

 

私の場合は、その影響の大きさに気付くのに1年かかりましたが、これほどの将来価値を秘めた600万円を、信託報酬というコストとして負担したとしてもなお、世界経済インデックスファンドに投資する意味があるか否かという部分に関しては、いずれにしろ予め踏まえておく必要があるように思います。

 

最後に

 

確かに今回の売却プロセスは、私の個人的な価値観に依るものであり、信託報酬を払ったとしても、世界の資産に広く手軽に分散投資したい方や、自分の時間を確保するため、投資に時間をかけたくない方のメリットを考えると、一概にコスト額だけで正解か否かを決められる問題ではありません。

 

今回比較対象とした、米国株式に投資した場合に関しても、購入時の売買手数料や配当にかかる税金も加味した形で比較しているわけではないため、公平に比較をした場合に、どちらにどれくらいのメリットが出るのか、厳密に証明出来ている訳でもありません。

 

ただ、確実に言えることがあるとすれば、少なくとも今日書かれているようなことを踏まえないまま、世界経済インデックスファンドをはじめとした信託報酬手数料が発生するインデックスファンドに投資を始めている方は、早い段階で先々まで見据えた投資方針や、コストの許容可否に関して考えてみる必要がありましょう。

 

いずれにしても、比較的高い水準の信託報酬手数料が発生する、インデックスファンドに投資している方は、この機会に改めて、長期的に投資し続ける前提で、生涯に渡って支払う信託報酬手数料の累計金額について、ご確認いただくことを是非ともおすすめします。

 

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